@article{oai:bunkyo.repo.nii.ac.jp:00002487,
 author = {幸田, 達郎 and コウダ, タツオ and Koda, Tatsuo},
 journal = {生活科学研究, Bulletin of Living Science},
 month = {2013-03-01, 2013-05-16},
 note = {本稿では、企業社会における“協力”と制度的要因との関係が報告される。成果主義という制度的環境は、“賃金・処遇制度としての側面”と、企業目標達成のための“目標統合の仕組としての側面”とに分離できる（幸田, 2011）が、新制度派経済学の基本的な枠組に従えば、“目標統合の仕組としての側面”が強まれば、目的を共有する相手とのやりとりの資産特殊性が増大し、それによって取引費用が増大することが予測され得る。従って、組織成員が取引費用を削減するために周囲との関係は“協力的”にならざるを得ない。母集団624,061人からサンプリングされた1,400件に対し、web調査が行われた。その結果、“目標統合の仕組としての側面”および資産特殊性は、協力に対して正の関係を持つことが示され、新制度派経済学が前提としている取引費用の削減が、企業や組織のレベルだけでなく、集団を構成する個人のレベルでも同じく行われ得ることが明らかになった。個人行動から企業行動までを同一の説明枠組で記述する可能性を拡げたことが、本稿が新制度派経済学理論に対して行った貢献であった。},
 pages = {37--45},
 title = {協力と制度的環境 : 協力と成果主義の分析から},
 volume = {35},
 year = {}
}