@article{oai:bunkyo.repo.nii.ac.jp:00002713,
 author = {田村, 徹},
 journal = {教育研究所紀要, Bulletin of Institute of Educational Research},
 month = {1999-12-01, 2013-06-26},
 note = {生きる力を育むことを旗印に新学習指導要領が施行される。目玉は、「総合的な学習の時間」の設定である。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　このことを軸に音楽教科のありかたを考える。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　戦後の音楽教育は、占領政策の下に学校教育法が定められ、科目も「音楽」と改められ、音楽の価値をヨーロッパに求める権威主義と、音楽の価値をお金に求める商業主義とのはざまで揺れ動いてきたが、第三の道というべき「学校音楽」と言う権威主義的音楽教育を生み出した。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この音楽は、学校で教える、器楽指導のリコーダーや、歌唱における共通教材曲が家庭で社会で楽しむ風景（音楽の生活化）にでくわすことは極めてまれである、という奇妙な現象を生み出した。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　このことはまた「学校音楽」校門を出ず。という言葉で語られてもいる。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　これは「この楽器が演奏できなければダメだ」「この歌が歌えなければダメだ」「この音楽が理解できなければダメだ」「そこのリズムがとれなければダメだ」といった知的理解（技能中心）に力を入れた教師中心主義的な授業の傾向に原因の一つがあった。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　見方をかえると「音楽とは何か」「リズムとは何か」という根本を理解し考える教育よりも指導要領の権威と受け取り、そこに示されたものをどう教えるかといった「教えのための方法論」のみが先行し、新指導要領でいうところの「ゆとり」を欠いた教育でほとんど金縛りにでもあったような硬直化した音楽教育がなされていたともいえよう。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　このことに気づいて学習指導を通して児童一人一人の長所や可能性を発見し、それらを大切に豊かな自己表現ができるように、音楽科において「自ら学ぶ意欲」「思考力、工夫、表現力を身につける」「音楽を楽しく聴きそのよさを味わう」等、資質、能力の育成を基本に新しい学力観の推進による音楽教育に改定されたのが「新学習指導要領」であろう。そこには音楽教科だけでことの解決をはかるのではなく、総合的学習や生活科との関わりで音楽教科を考えるというゆとりと、はばがあるようだ。このことを検証してみる。},
 pages = {43--45},
 title = {新学習指導要領［音楽科］について},
 volume = {8},
 year = {}
}