@article{oai:bunkyo.repo.nii.ac.jp:00007047,
 author = {幸田, 達郎 and コウダ, タツオ and Koda, Tatsuo},
 journal = {生活科学研究, Bulletin of Living Science},
 month = {2017-03-30, 2018-04-26},
 note = {複雑な現代社会での個人行動を説明するためには、複雑化した社会集団の行動の動きを反映した新たな測定尺度が必要である。新制度派経済学と呼ばれる組織分析に関する理論群に基づき、組織現象のただなかで活動する個人行動に直接、影響を及ぼす社会的な関係性を分類するための３つの視点を設定し、それぞれの視点に基づく企業間取引の態様を分析するための尺度を作成した。取引費用理論の視点からは３つの下位尺度に分類される12項目、プリンシパル・エージェント理論の視点からは２つの下位尺度に分類される６項目が得られたが、この視点の下では、それぞれの下位尺度間で因果関係が想定され得るため、結果の側を測定する３項目だけを取り出して測定尺度として採用することが推奨される。所有権理論の視点からは２つの下位尺度に分類される７項目を作成することができた。その結果、合計22項目（または25項目）の質問項目が得られた。組織間取引の実態を解明するためにこれらの尺度を活用した調査の実施が望まれる。},
 pages = {69--79},
 title = {企業間取引の現場特性分類のための尺度作成},
 volume = {39},
 year = {}
}