@article{oai:bunkyo.repo.nii.ac.jp:00000715,
 author = {太郎良, 信},
 journal = {教育学部紀要, Annual Report of The Faculty of Education},
 month = {2010-12-01, 2011-01-28},
 note = {小学校教員会研究の一環として，東京市小学校教員会（1920年発足）の活動を，その互助事業に即して検討を行う．教員会費は，その半額程度が互助事業に充てられたため，会費の増減は互助事業の給付の多寡に連動していた．1923年度以降は東京市から互助事業への補助金の交付があり，1924年度から給付が拡充された．会費が増額された1927年度からは，給付がさらに拡充された．しかし，1933年度以降は会費の減額や東京市の補助金の廃止により，互助事業は後退した．こうした状況にあって，会は給付額ではなく，「自力更生」を掲げた精神運動に重点をおいた．その後，日中戦争拡大後には，病人や死亡者が増加したため，1938年度から弔慰金を拡充するために会費が増額された．互助事業の推移を通して見えてくることは，医療費の補助や死亡者の遺族への弔慰金などが，とりわけ切実な問題であったということである．},
 pages = {143--153},
 title = {東京市小学校教員会の研究 : 互助事業に即して},
 volume = {44},
 year = {}
}