@article{oai:bunkyo.repo.nii.ac.jp:00007821,
 author = {佐々木, 唯},
 journal = {生活科学研究, Bulletin of Living Sciences},
 month = {2021-03-30, 2021-06-21},
 note = {自立援助ホームを対象とした埼玉県の調査では、退所後の生活を想定して児童のアフターケアを充実することが求められ、新居の紹介や相談窓口となる居場所事業が推進されていることを明らかにした。さらに、埼玉県では自立援助ホーム数が増えている状況をふまえ、調査対象を千葉県に拡げ住まいにかかわる自立支援の状況を把握した。若年者支援は就労支援に限らず、新居の契約や日常生活の相談を担い、千葉や埼玉において特色を活かした自立援助ホームの開設運営が展開している。
新しい生活様式に資する生活科学の現代的課題を衣食住の分野から検討し、新しい生活様式に適応できる知識・技能を習得する重要性を指摘した。現代において生活科学の役割は、新しい生活様式に対応した行動変容であると解釈でき、具体的には「健康な住宅」を題材として、住居の知識をより深く理解し、生活技術を習得する効果は高いことを提言した。},
 pages = {1--9},
 title = {家庭・地域の連携を促す生活環境計画：新しい生活様式の実践},
 volume = {43},
 year = {}
}